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レストラン ゆったり空間 改修終え11日オープン 道の駅かづの 200席の団体食堂も

2020-07-09
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11日のオープンを待つレストラン(道の駅かづの)
 鹿角市が進めている鹿角観光ふるさと館(道の駅かづの)あんとらあ大規模改修工事の一環で、レストランと団体食堂が完成した。このうちレストランは、食事や会話がゆっくりと楽しめるような空間に仕上げられ、11日にオープンする。これを記念した期間限定メニューも販売する。
 あんとらあは1988(昭和63)年の建設から30年以上が経過。老朽化が進んでいるため、市が目指す「稼げる観光」の中核施設として2019、20年度の2カ年で大規模な改修を実施している。
 主に▽旧手作り体験館の位置に団体食堂▽旧事務室・会議室・添乗員室等にレストラン▽旧トイレ・倉庫等の場所に体験・軽食コーナー▽2階の旧団体食堂の場所に事務室▽旧レストランの場所にマルシェ(産地直売所)―をそれぞれ配置する。祭り展示館ではコンピューターグラフィックス映像を使った展示などを新たに行う予定。
 総事業費は11億2000万円の見込み。工期は昨年6月5日から来年3月17日まで。
 今年4月5日には、先行して完成したトイレ・休憩室・情報コーナー棟の供用を開始。これに続いて今回、レストランと団体食堂が完成し、リニューアルオープンに向け、運営するかづの観光物産公社が8日、役員らとの最終打ち合わせを行った。
 レストランは151平方㍍で、これまでの1・3倍の広さだが、客席数は8減の62とした。その理由は1人当たりのスペースを広くとったり、2人掛けのテーブルを増やしたりしたため。
 執行役員兼営業部長の清水涼太さんは「キーワードは食事の後、コーヒーやデザートを頼みたくなる、長く居たくなるような店づくり。席数は若干減ったが、稼働率は高くなると考えている」と話し、地域住民の来店を呼び掛けた。
 和洋中のメニューを取りそろえているほか、オープン記念として「うなぎの蒲焼丼」(8月2日まで)と「かづの牛石焼ビビンバ」(7月末まで)の2品を期間限定で販売する(各1000円)。
 団体食堂は200席。これまでの2階から1階へ移し、利便性が向上した。こちらも11日から供用開始の予定。

オンラインで移住相談 大館市が始める 場所問わない新たな窓口

2020-07-09
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 大館市への移住推進に取り組む市移住交流課は、新型コロナウイルス感染拡大を機に、場所を問わず開催できるオンラインでの移住相談を始めた。テレワークの普及とともに地方移住への関心が高まる中、インターネット環境があれば誰でも参加できることから、相談者の悩みや思いを語り合って不安の解消につなげようと取り組んでいる。
 同課は首都圏などで開催される移住フェアなどの移住促進イベントに積極的に参加してきたが、現在は感染拡大の影響で軒並み延期、中止となっているため、相談会に代わる新たな窓口として企画した。
 平日の午前10時から午後4時まで、オンライン会議システム「Zoom」を活用し、同市への移住を考えている人や地方への暮らしに興味のある人の相談に担当者が対応。同市での暮らしや仕事、移住関係の支援制度、子育て環境などの情報を提供し、安心して移住に踏み出してもらえるよう働きかける。
 担当者の羽澤朋見さん(市地域おこし協力隊員)は「オンラインによる顔と顔を合わせての相談は、お互いの温度感や雰囲気が伝わりやすく、相談者にとって安心感のあるツールになると感じている。大館の雰囲気や様子を伝え、移住希望者の不安や悩みに寄り添い、サポートしていきたい」と話した。
 移住相談に参加したい人は、希望日の1週間前までに申し込みフォームから相談を予約する。申し込みフォームは同課のホームページから。問い合わせは市移住交流課(電話0186・43・7149)。

避難所の「密」どう回避 県教委 公民館職員が研修

2020-07-09
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室内用テントの設置などが行われた研修(県生涯学習センター)
 新型コロナウイルス感染が収束しない中での災害避難所の設置や運営の在り方を探る、県教委主催の公民館等職員専門研修が8日、県生涯学習センターで開かれた。災害時の対応について研究している日本赤十字秋田短大講師の及川真一さんが、感染拡大の要因とされる「3密」を回避しながら避難所の環境を確保するための考え方などについて指導した。
 豪雨災害などで公民館に避難所が開設された場合に運営を担当する市町村職員を対象にした研修で、北鹿地方からは鹿角市、小坂町、大館市、北秋田市、上小阿仁村から約20人が参加した。
 講師の及川さんは仙台市出身で、防災教育について研究している。東日本大震災をはじめ、全国各地で発生した大規模災害の現場でボランティア活動を展開。アウトドア技術の活用を通じて防災を学ぶ「防災キャンプ」の普及にも取り組んでいる。
 及川さんは、従来の避難所の環境について「基本的に3密の状態」とし、以前から対策の必要性があったと指摘。感染症に対応した避難所の開設については「正解はない」とした上で、「運営する側と避難する側の双方が何をすればよいかを想像し、備えることで、感染を最小限に抑えることができる」とした。
 地域の特性を踏まえて、必要となる対策や物資などについて平時から考えることが重要とし「次を想像することが防災の第一歩」と述べ、「運営する皆さんと避難する住民が想像して対応することで、それぞれの自助が高まる。個々の自助が高まると避難所における共助が高まり、強い避難所になる」とアドバイスした。
 研修では講義のほか、避難所での使用を推奨している室内用テントの設置、新型コロナ感染に対応した避難所での受け付け方法を探る演習も行われた。

鹿角市 13世帯、24人が移住 促進協議会 コロナでフェア中止も

2020-07-08
今後の取り組みなどを話し合った移住促進協議会(市役所)
 鹿角市の移住促進協議会が7日、市役所で開かれ、今後の取り組みについて協議した。新型コロナ禍で対面による相談業務が難しい中、インターネットを利用して定期的に会議を開くなど新たな取り組みを始めていることなどが報告された。
 市の窓口を利用して移住した人は、本年度が6月末現在で13世帯24人。前年度同期に比べ4世帯減少したものの、人数は同じ。「家族での移住が多くなったため」と市の担当者は説明。年齢別では10代以下6人、20代5人、30代9人、40代2人、60代2人。30代以下が8割強を占めている。
 2015年度の取り組み開始からの累計は150世帯、249人となった。首都圏からの移住が6割を占め、年齢は30代以下が7割、30代以下で首都圏からの移住者は全体の45%となっている。
 計画では、移住希望者の相談業務、移住フェア、セミナー、お試し移住ツアーなどを予定している。移住ツアーでは子育てママ応援ツアー(9月)や出会い応援ツアー(11月)を実施する。子育てママ応援ツアーは、日本シングルマザー支援協会とタイアップして計画している。
 新型コロナ禍で、首都圏などで予定していた県北8市町合同フェア(5月予定)、Aターンフェアin東京(6月予定)はすでに中止となり、今月12日に予定していた東北U・Iターン大相談会も中止が決まった。9月に計画している子育てママ応援ツアーに備え、今月18日に東京で予定している相談会は、現在調整中の段階。
 市から相談業務などの委託を受けているNPO法人かづのクラッシィは、首都圏に住む鹿角ファンとの交流イベントとして、ZOOMを使った定期的な会議をオンラインで行うなど新たな取り組みを始めていることを報告した。

 
 
 
 

「出先拠点」誘致に力 大館市の促進協 指定工場見込み3件

2020-07-08
事業計画を決めた総会(プラザ杉の子)
 大館市企業誘致促進協議会は7日、プラザ杉の子で総会を開き、サテライトオフィス(出先拠点)誘致や物流拠点整備に向けた機運醸成など事業計画を決めた=写真。市工場設置促進条例に基づく指定見込みは3件、投資額は合わせて約20億9000万円。新規雇用計11人が予定されている。役員改選で福原淳嗣会長(大館市長)を再任した。
 会員ら約30人が出席。福原会長は「リモートワーク(遠隔勤務)でデータ量が増え、データセンターが足りない。これから求められるセンターの設置場所は涼しい気候で水が豊富、羽田空港から1時間。まさしく北東北であり、その真ん中にある大館が打ち出せる政策があるはずだ。困難な時だからこそ未来に花開く種を一緒につくっていきたい」とあいさつした。
 事業報告によると、昨年6月から今年5月の間に条例を適用した指定工場は3件。総投資額は約70億8000万円、新規雇用14人。6月1日付で第一日昭工業が釈迦内地区に本社を移転、タクミ電機工業は釈迦内産業団地に再生可能エネルギー発電所を設置する。
 指定工場の見込みは東光鉄工の増設(投資額約2億円、新規雇用3人)、プラスチック・ホンダ第4工場(約16億円、3人)、ニューロング工業増設(約2億9000万円、5人)。包装資材製造の川上産業(東京)が7月30日に御成町の複合施設「わっぱビルヂング」にサテライトオフィスを新設する。
 医療機器・医薬品産業や環境・リサイクル産業、木材関連産業、食品関連産業、電子機器・輸送機関連産業などさらなる集積を図るため、誘致・立地済み企業の本社・親会社への継続的な訪問、新規企業への積極的な訪問を展開する。
 会長以外の役員は次の通り。
 ▽副会長=小畑淳(市議会議長)佐藤義晃(大館商工会議所会頭)▽監事=北野仁(秋田県信用組合大館支店長)飯沼秀一郎(県信用保証協会大館支所長)
 
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「巡見使」の道をたどる 鹿角・大湯郷土研究会 街道跡を歴史散歩 5カ所に看板設置

2020-06-22
幕府巡見使道を歩いて学ぶ参加者たち(十和田大湯)
 江戸時代の幕府巡見使が通った「幕府巡見使道(旧来満街道)」を学ぶ歴史散歩が21日、鹿角市十和田地区で行われた。街道跡を歩きながら、巡見使の時代に思いをはせた。
 大湯郷土研究会(奈良公夫会長)が、貴重な歴史街道を通して、史実と郷土を知る機会にしようと主催。14人が参加した。
 幕府巡見使や南部の殿様が領内巡察の際に使った道は、来満街道と呼ばれている。巡見使は江戸時代に9回鹿角に入っている。山を越える難路で、無理してまで鹿角を訪れたのは、秋田藩と南部藩の藩境争いの状況確認、尾去沢鉱山の視察が理由とされている。
 参加者はマイクロバスに乗って、折戸北畠氏遺跡や中ノ渡一里塚、大圓寺、大湯城跡、在郷坂一里塚、倉沢毘沙門神社のケヤキ、大湯環状列石(浅間神社)、錦木塚を巡った。途中、上館坂―大湯城跡間と大湯倉沢―大湯環状列石間の2カ所を実際に歩いた。
 会員の三上豊さんが案内人を務め、見学先で歴史を解説。街道跡が分かる場所では、ルートを示すなどして説明した。同研究会は今回、「幕府巡見使道」の看板を5カ所に設置、ルートを示している。
 小学4年の長男と参加した40代の女性は「旧街道は、今では通らない所にある。どうして、このような場所を通ったのかなあ、と当時に思いをはせています」と話した。

河野防衛相「深くおわび」 地上イージス計画停止 来県し知事らに陳謝

2020-06-22
配備停止について説明する河野防衛相(県正庁)
 政府が秋田市新屋地区への配備を進めていた地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」のプロセス停止を受けて河野太郎防衛相は21日、本県を訪れ、佐竹敬久知事や秋田市の関係者らと会談した。河野防衛相は停止を判断した理由を説明し「深くおわび申し上げる」と陳謝した。地元からは停止を事実上の白紙撤回や中止と捉えるとした上で、早期に正式決定するよう求める声が上がった。
 会談は県正庁で実施。県側から佐竹知事と加藤鉱一議長、秋田市から穂積志市長と岩谷政良議長、地元住民を代表して新屋勝平地区振興会の佐々木政志会長が出席した。
 イージス・アショアの配備プロセス停止は、迎撃ミサイル発射の際に使われるブースターという装置を安全な場所に落下させることが難しいと判明したことが要因。河野防衛相は「当初はソフト改修で対応可能と判断していたが、日米協議の中でハードの改修が必要という結論に至った。そのためには2000億円近いコストと10年の時間が必要。改修は合理的とは言えないと判断した」と経緯を説明した。
 「県や秋田市、地元の皆さまには本当に長い間にわたって迷惑をかけ、配備に向けて尽力を頂いてきたにもかかわらず、このような判断をせざるを得なくなったことを大臣として深くおわび申し上げる」と停止について謝罪。
 今後については、国家安全保障会議に停止を報告し議論した上で閣議決定する流れになると説明し、「速やかに結論を得られるようにしたい」との考えを示した。
 佐竹知事は停止について「賢明な判断」と一定の評価を示しながらも、防衛省の対応について、説明会でのトラブルや二転三転した説明、視察で初めて民家に近いと把握したことなどを挙げ「ずさん」と断じ、「防衛省に対する信頼が損なわれた」と述べた。
 その上で「停止はいずれ撤回や中止という形になるだろう。速やかに決定・発表するとともに、あらためて地元に謝罪と説明を」と求めた。

朝採れ野菜を会社に 1日から予約配達 秋田犬ツーリズム 陽気な母さんの店(大館市)と連携

2020-06-21
ラインで商品の情報を共有し、注文・発注するシステムをテスト運用する(陽気な母さんの店) 
 大館、北秋田、小坂、上小阿仁4市町村の観光地域づくり法人・秋田犬ツーリズム(中田直文会長)は、企業向け野菜等予約配達システムのテスト運用を7月1日から始める。地域産品の消費拡大が狙いで、大館市の陽気な母さんの店(石垣一子社長)と連携し、朝採れ野菜をその日の夕方までに企業に届ける。無料通信アプリ・LINE(ライン)を活用し、情報をリアルタイムで共有することで、幅広い世代や地域での利用を目指す。参加企業を25日まで募集している。
 連絡調整は、登録事業者が同法人を通じて当日午前9時30分までに参加企業宛てにおすすめ商品をラインで提供。企業はグループラインなどで従業員から注文を集め、午前10時30分までに発注する。11時までに同法人が配達指示を事業者に行い、午後5時まで事業者が参加企業に配達。現金決済する。配達料は1件当たり300円(税込み)で、テスト期間中は同法人が負担する。
 首都圏の企業などに向けた野菜の配達システムを計画していた同法人が、陽気な母さんの店と連携し、地域内で実現可能な地域産品の消費拡大を目指す。同社は人口減少により、店舗利用者数が2017年度から年間約3000人ずつ減少しており、同じように販路開拓に悩む事業者が参入しやすいよう、モデルケースとしての役割も担う。同社ではその日の朝に採れた野菜を中心に提案する予定で、石垣社長は「一人でも多くの人に食べてもらいたい」と期待している。
 テスト運用の参加企業の要件は、大館市内に住所を有する企業または団体で、従業員が5人以上であること、テスト運用のアンケートに協力してもらうこと、配達の際にまとめて現金で支払いができること。期間は7月1日から3カ月程度を想定。1カ月につき5社、計15社を募集する。25日締め切り。
 同法人は「プラットフォームができると、さまざまな情報共有ができる。登録事業者、参加企業を増やしていけるよう、需要を調査したい。実現可能であれば、連携市町村にも広げていきたい」としている。
 問い合わせは同法人(電話070・2020・3085)。

産業コーディネーター 新たに東海地区へ配置 鹿角市 自動車産業など取引拡大へ

2020-06-21
鹿角工業振興会の通常総会であいさつする山本さん(千葉旅館)
 鹿角市は本年度、地域産業の活性化に向け、新たに東海地区へ「産業コーディネーター」を1人配置した。自動車・航空産業の商取引の拡大や、品質や生産性の向上に役立つ人材の育成を図ることで、付加価値の高い産業の育成を目指す。
 市は、市内の企業間取引の活性化や、市内企業の連携による地域外の新たな受注先の開拓、付加価値の高い最終製品の開発を図るため、国の地方創生推進交付金を活用し、2016年度から地域内連携事業に取り組んでいる。
 この事業は鹿角工業振興会(柳澤隆次会長)=事務局・鹿角職業能力開発協会内=に委託し、元会社経営者らを産業コーディネーターとして依頼。産業拠点施設「まちなかオフィス」に配置し、成果を上げてきた。
 新たなコーディネーターは元トヨタ自動車の山本和信さん(69)。山本さんは同社TQM(総合的品質管理)推進部主査を経て、16年に定年退職後、関連会社でコンサルティングを行っている。
 数年前に本県や鹿角市で開かれた企業等の若手人材育成研修の講師を務めたほか、東海地方での企業懇談会や、愛知県内の大手企業の視察などで鹿角市に協力してきた経緯がある。
 今後は年4回来鹿し、企業訪問や小集団改善活動(QCサークル活動)の指導を行うほか、東海地区での市内企業のPR活動を行う。小集団改善活動は、市内企業の従業員に対し、高い精度を求められる製品の製造に向け、改善意識の普及を図るのが目的。
 産業コーディネーターはこれまで2人だったが、3人体制となった。
 山本さんは19日に十和田大湯の千葉旅館で開かれた鹿角工業振興会の通常総会に出席。「東海圏と鹿角の企業が結び付くよう力を合わせて取り組みたい」と意気込みを述べた。
 取材に対して、山本さんは「鹿角の企業はものづくりのノウハウを持っているが、東海圏では名前が通っていない」とPRや連携の必要性を指摘。「秋田、鹿角の優秀な子どもたちが就職で県外に出なくてもいいように地元企業の発展や、企業誘致ができればいい」との考えも示した。

「石の塔」登山、緑満喫 岩瀬側から市民25人 大館市田代公民館 ホラ吹き大会は中止

2020-06-21
石の塔前で記念撮影(田代公民館提供)
 大館市の田代公民館は20日、同市と青森県大鰐町との境にそびえる巨石・石の塔を観賞する「石の塔登山」を開催。市民ら25人が参加し、山登りを通して交流を深めた。
 県境にそびえ立つ石の塔は高さ約20㍍、周囲は74㍍の巨岩。薬師山神社の御神体とされ、両県から参拝客が多く訪れている。
 津軽地方で伝えられる「石の塔を見ないでホラ(大きいこと)を話すな」という伝承にちなんで、同町では1996年からホラ吹き大会を開催。例年、登山と組み合わせた交流イベントを開いているが、今年は新型コロナウイルスの影響で大会が中止になったため、同館は登山のみ行うことにした。
 この日、参加者は岩瀬沢の石の塔登山口から入山。さわやかな天気に恵まれ、新緑の山道を気持ち良さそうに登った。
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