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高らかに「コケコッコー」 比内とりの市開幕 催し多彩にきょうまで

2020-01-26
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「人間比内鶏永唱」で元気な声を響かせる子どもたち(比内体育館前)
 比内地鶏を主役にした大館市比内町の冬の祭典・第36回「比内とりの市」が25日、比内体育館前を主会場に開幕した。かやき鍋や千羽焼きなど比内地鶏のおいしさをアピールする多彩なメニューが並び、市内外から訪れた多くの人でにぎわった。26日まで。
 比内とりの市実行委員会(齋藤隆雄委員長)主催。4柱の神々を迎え、五穀豊穣(ほうじょう)と商売繁盛を願い、比内地鶏など全ての食鳥の供養しようと、農家を中心とした地元の若者たちが1985年に始めた。地元の特産品である比内地鶏のPRと地域活性化を目的に「食べる、見る、買う、遊ぶ」をテーマとしたイベントを展開している。
 初日は午前中から青空がのぞき、絶好のイベント日和となった。恒例の子どもたちによる「人間比内鶏永唱」では扇田こども園、扇田保育園の園児約40人が比内地鶏をイメージした面や手作りの羽を付けて登場。大きく息を吸い込むと、「コケコッコー」と会場いっぱいに声を響かせた。子どもたちの元気な声に会場からは温かい拍手が送られた。
 このほか、ステージイベントでは桂清水神社の巫女(みこ)舞や初登場の東館小4年生児童が「とんぶりの唄」に合わせて踊りを披露するなど、さまざまな催しが展開され、会場を盛り上げた。

「十和田湖冬物語」が開幕 雪と光で幻想的に 2月24日まで 休屋 冬季観光の誘客期待

2020-01-26
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来場者を魅了した冬花火(十和田湖畔休屋)
 十和田湖の冬季観光の活性化を図る恒例イベント「十和田湖冬物語」が24日、開幕した。湖畔休屋の特設会場は雪と光で幻想的に彩られ、訪れた家族連れなどが冬花火や秋田、青森両県の味覚などを楽しんだ。2月24日まで。
 青森県十和田市や小坂町の観光関係者でつくる実行委員会(中村秀行委員長)が毎年開催。今年で23回目を迎えた。
 会場には色とりどりのLED電球約5万球や、かまくらなどさまざまな雪像を設置。雪不足の影響で発荷峠など周辺から雪を集めて準備を進めてきた。
 オープニングセレモニーは環境省、秋田、青森両県、小坂町、十和田市の関係者らが出席し、午後6時半から屋外ステージで行った。
 中村委員長は春節(旧正月)に合わせて中華圏からの訪日旅行客を呼び込もうと、会期を例年に比べて1週間長い5週間としたことに触れ「例年は期間中に20万人が訪れているが、今年は25万~30万人の来場に期待している」と述べた。
 中村委員長によると、冬物語の来場者のうち外国人観光客は2~3割。国・地域別では台湾、香港が多く、最近はベトナム、タイ、マレーシアなどからの観光客が増えているという。
 デジタルアートを投影するメイン雪像の点灯式や津軽三味線の熱演などに続き、午後8時すぎにハイライトの冬花火を打ち上げ。小雪が舞う中、りんとした厳冬の冬空に大輪を描き、来場者を魅了した。
 郷土料理や地酒などが楽しめる「ゆきあかり横丁」や「乙女の像」ライトアップ、雪の滑り台なども人気を集めた。
 問い合わせは事務局の十和田奥入瀬観光機構(☎0176・75・1531)。

火災を想定し訓練 北秋田市正法院 文化財防火デー前

2020-01-26
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「人間比内鶏永唱」で元気な文化財の火災を想定した放水訓練(正法院)
 文化財防火デー(1月26日)を前に、地域の重要な建築物を守る意識を高めようと北秋田市鎌沢の正法院で25日、火災想定訓練が行われた。国内外で世界遺産の焼失が相次いでおり、地域住民や市消防団などの参加者約50人は気を引き締めて万が一に備えた。
 防火デーは1949年1月26日、法隆寺金堂が焼損したことを機に制定された。全国で文化財を災害から守る活動が毎年この時期に行われている。
 鎌沢の訓練は市教委が計画した。主会場の正法院には市指定有形文化財(彫刻)の「丈六延命地蔵菩薩像」が鎮座している。高さは4・82㍍もあり、「鎌沢の大仏」と呼ばれる〝地域の宝〟。1745年に京の仏師らが制作したと伝えられ、地域外から見物に訪れるほど親しまれている。
 正法院から火災が発生した想定で火事ぶれ、119番通報、避難などの訓練に臨んだ。初期消火やホースによる放水消火は正法院脇の雪山を目掛けて実践した。
 視察した佐藤昭洋市教育長は昨年4月にノートルダム大聖堂(フランス)、同10月に首里城が火災で焼失したことを挙げ「いずれも世界遺産で損失は計り知れない」と指摘。「地域の財産を大切にし、後世に引き継ぐのは私たちに課せられた責務だ」と一層の防火意識高揚を呼び掛けた。
 避難訓練に参加した鎌沢自治会の鈴木貞幸会長(72)は「きびきびした訓練だった。地域から火災をなくすように警鐘を鳴らしていきたい」と述べた。
 26日は糠沢八幡神社と浜辺の歌音楽館、阿仁伝承館・異人館の市内3カ所と上小阿仁村の山神社の計4カ所で訓練が行われる。

市街地循環バス 実証運行時の1・7倍に 北秋田市利用実績 開始1カ月で1281人

2020-01-25
北秋田市の市街地循環バス(市民ふれあいプラザコムコム前)
 北秋田市の市街地循環バスは、運行を開始した12月1日から31日までの1カ月間で1281人が利用した。1便当たりの乗客数は6・6人と、実証運行時と比べ約1・7倍に増加している。市は「順調に利用してもらっている」などと話した。
 市街地循環バスの運行は、買い物弱者の足の確保を図るとともに、免許返納者を含めた高齢者の移動手段として活用してもらうことなどを目的としたもの。市が2017年3月に策定した市地域公共交通網形成計画の中で「導入を検討する」としていた。
 事業化に向けては、2016年12月と17年6月から11月、18年11月から19年3月までの計3回にわたって実証運行を行い、需要量などを把握。3回目の実証運行では1便当たりの利用者数が3・96人となった。「市民の需要はある」と判断し、12月1日から通年運行を開始した。
 ルートは、栄中綱の国道105号沿いにあるイオンタウン鷹巣を起点・終点に、高野尻、東中岱、南鷹巣、宮前町の各公営住宅団地を周回。いとく鷹巣SCや鷹巣駅前、市役所前に停留所が置かれたほか、市民ふれあいプラザコムコム前は2回、停車する。
 便数は、平日が午前9時から午後3時までの1時間ごとにイオンタウンを出発する計7便、土曜・日曜と祝日は正午と午後2時発を運休する5便。運行は秋北バスに委託し、小型バスを使用。運賃は大人100円、小学生と障害者手帳所持者は50円に設定した。
 市総合政策課によると、12月1日から31日までの1カ月間の利用者数は1281人で、1便当たりの利用者数は6・6人。実証運行時の3・96人と比べ2・64人増加している。午前9時、10時、11時台の利用が多く、1便で15人を超えている日もあった。
 今後は、専用車両の導入や、路線に「愛称」をつけることも検討しているという。同課は「料金も利用しやすくなるよう設定した。順調に利用してもらっている。さらにPRに努めたい」としている。

防災強化工事が本格化 小坂町セパーム 2階も利用禁止に

2020-01-25
防災機能強化工事が本格的に行われているアリーナ(セパーム)
 小坂町交流センター・セパームの防災機能強化工事が、本格的に進められている。多目的アリーナの工事が中心で、内容は既存の天井の撤去やバスケットゴールの更新、照明器具のLED(発光ダイオード)化など。アリーナの1階は2月28日まで利用禁止となっており、2階部分は一部で利用可能だったが、工事の進捗(しんちょく)に伴い20日から利用制限を実施した。
 セパームは町民の交流、学習拠点施設として1989年に完成。施設全体の延べ床面積は6008平方㍍、アリーナは約2000平方㍍。バレーボールやバスケットコートが2面確保できるアリーナはスポーツ少年団や愛好団体の活動、各種スポーツ大会、各種団体の集会、イベントのほか、現在は小坂中学校の体育館として、体育の授業などでも使われている。
 工事は、築30年以上が経過し、施設設備の防災対策、耐震性の強化などが目的。本年度の当初予算に関連経費4133万円を計上した。
 工期は昨年12月5日から2月28日まで。工事では、剥離などが目立っていた天井を全て撤去し、高さの調整ができる固定式のバスケットゴール4台を新しくするほか、照明灯具をLED化する。天井の鉄鋼、手すりの塗装なども行う予定。
 着工からアリーナの1階部分は、利用を禁止にした。工事中も2階のジョギングコース、卓球場は利用できたが、20日から2月日まで利用制限をかけた。工事期間中の1階トレーニングルームの利用はできるという。
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20年産米「生産の目安」 0・5%減の2万787㌧ 大館市農業再生協 水田作付率は56・1%

2019-12-26
20年産米の「生産の目安」を決めた臨時総会(大館市役所)
 大館市農業再生協議会(会長・福原淳嗣市長)は25日、市役所で臨時総会を開き、2020年産主食用米の「生産の目安」を前年産比0・5%、118㌧減の2万787㌧と決めた。水田作付率は56・1%で、前年産比0・1ポイント減。協議会は集荷業者に対して配分した目安を通知し、その後農家に示される。18年に国の生産調整(減反)が廃止されて以降、需要に応じた生産が一層求められるとして、事務局は集荷業者に事前契約を推進するよう協力を呼び掛けた。
 減反廃止を受け、本県では需要に応じた生産を行うため、県一本の「生産の目安」を提示。それを基に各市町村農業再生協が目安を算定し、集荷業者による方針作成者に提示している。
 県農業再生協が提示した20年産米の生産の目安は前年産から2000㌧減の40万5000㌧。18年産以前の直近7年の市平均単収などを踏まえて算定した市の基準単収は1㌶当たり5・43㌧。基準単収や生産面積などから、生産数量、作付率を算出した。生産面積は前年産比7㌶減の3828㌶、水田作付率は0・1ポイント減の56・1%(転作率43・9%)となった。
 協議会は年内にJAなど6社の方針作成者に、作成者ごとの生産の目安を提示する予定。方針作成者は、参加する農家へ目安を提示する。方針不参加者へは協議会が提示する。
 事務局の市農林課によると、市の19年産主食用米の作付面積は前年産から19㌶増の3299㌶。19年産の生産の目安3835㌶は下回った。担当は「生産の目安が始まって以降、国や県は事前契約を推進している。事前契約は口頭でなく書面で、かつ価格をうたい、可能であれば複数年契約を進めてほしい。今後は事前契約に基づく需要に応じた生産が水稲作付の基準になると考えている」と理解を求めた。
 福原会長はあいさつで「19年産米の状況は西日本ほど1等米の比率が極端に悪くなるなど気候的なリスクを負う中で、奇跡的に需給のバランスが保たれた感が否めない。私たちは需要サイドにのっとって供給側のバランスを取ることを続けなければならない」と述べた。

インフルエンザ対策は「手洗いから」 例年より流行早まる 大館で福祉施設職員が研修会

2019-12-26
約60人が参加した研修会(県北部老人福祉総合エリア)
 インフルエンザやノロウイルスなど感染症の流行期を迎え、社会福祉施設職員らを対象とした対策研修会が25日、大館市の県北部老人福祉総合エリアで開かれた。大館保健所が主催。同市、鹿角市、小坂町の高齢者施設などの管理者ら約60人が参加。手洗いの徹底など対策や、発症時に規模を最小限にとどめる工夫を学んだ。
 県感染症情報センターが発表している感染症情報では、19日の発表分(9~15日)で、同保健所管内のインフルエンザの注意報発令が2週間続く。1定点医療機関当たりの患者報告数は24人(前週12・71人)で約2倍に増えた。
 全国的に例年より流行期が早まり、特に高齢者の罹患(りかん)は重症化の可能性も高まる。施設内以外でも地域や家庭内での健康管理も確認してほしいと、保健所が企画した。
 介護老人保健施設大館園(大館市芦田子)の高橋義博施設長が感染症対策について講話。「たかが手洗い、されど手洗い」と重要性を訴え、食事やトイレの後など、流行時の徹底の確認を呼び掛けた。手荒れによる小さな傷から血液を媒介して感染することも多いとして、ハンドクリームの使用を推奨した。
 「集団生活の中で流行を完全に予防することは不可能。職員だけでなく面会者や委託業者など施設に持ち込まないことが第一」と対策を解説した。管理者には▽正しい知識の習得▽情報収集など関係機関との連携推進▽職員の健康管理など労務管理―を紹介。施設ごとに感染対策委員会を設け、予防接種を受ける時期や面会制限のタイミングなど、職員が共通理解を図る必要性があるとした。

小中学校「待ちに待った」冬休み インフル流行 放送で終業式の学校も

2019-12-26
担当教諭から通知表を受け取る児童(桂城小学校)
 北鹿地方のほとんどの小中学校で25日、2学期の終業式が行われ、児童生徒が約3週間の冬休みに入った。インフルエンザの流行で児童生徒を体育館に集めず、放送で式を済ませる学校もあった。
 大館市桂城小(根本光泰校長、児童223人)では放送で式を行った。根本校長はあいさつで「『一年の計は元旦にあり』ということわざがある。何事も最初が肝心。ぜひ元旦に目標を立て、努力してほしい。3学期の始業式で皆さんに会えることを楽しみにしている」と述べた。続いて児童の代表3人が2学期中に頑張ったことや冬休み中の目標を発表。このうち横山恵さん(1年)は「体育では6段の跳び箱をとび、皆から拍手をもらったのがうれしかった。冬休みは家族でスキーに行くのが楽しみ。安全で楽しい休みにしたい」と語った。
 この日最後の授業で各児童に通知表が手渡された。名前が読み上げられ、担当教諭から学期中の成長を紹介されると、笑みを浮かべ通知表を受け取っていた。
 上小阿仁村小中は25日から、大館国際情報学院中は22日から、冬休みに入っている。3学期は年明け1月14日から。

19年度上半期 インフラ整備で契約額増 大館市適正入札推進委 6億増の64億円余

2019-12-25
上半期の入札・契約状況について説明を受けた推進委(大館市役所)
 大館市適正入札・契約推進委員会(佐藤英夫委員長)は24日、市役所で定例会を開き、2019年度上半期(4~9月)に行われた入札・契約の運用状況について説明を受けた。入札と随意契約(250万円超)の合計は520件で前年同期に比べ17件減。単価契約を除いた契約額の総合計は64億7500万円となり、前年同期の58億1500万円に比べ6億6000万円増えた。
 修繕を含む建設工事は、昨年10月に導入した電子入札に伴う条件付き一般競争入札が122件、公募型指名競争入札と通常指名競争入札が各1件、随意契約が19件の計143件で契約額39億3800万円。前年同期に比べ1件減った一方、契約金額は7億9900万円増えた。増加要因は川口地区などの公共下水道工事、老朽化した水道施設の更新工事、大館工業団地の環境整備工事などインフラ整備事業が続いたことを挙げた。落札率は前年同期比0・1㌽増の98・4%だった。
 測量・建設コンサルタント業務は前年同期比14件減の31件、契約額は6200万円減の1億6100万円。前年度は土木関係コンサルタント業務の発注が多かった。落札率は3・9㌽減の88%だった。
 物品調達は114件5億5200万円。前年同期より3件増で、契約額はほぼ同じだった。落札率は普通契約で1・4㌽減の92・2%、単価契約は3・3㌽増の89・2%だった。
 役務提供は5件減の232件、契約額は7600万円減の18億2300万円。大型契約として比内学校給食センターの調理配送業務(5カ年)、小学校教育用コンピューター賃貸借(同)、総合病院の医事業務、医事システム保守管理業務などを挙げた。落札率は普通契約で2㌽増の98・6%、単価契約で7・8㌽減の81・3%。
 建設工事、測量・建設コンサルタント業務、物品調達、役務提供を合わせた落札率は普通契約で97・6%(前年同期比0・6㌽増)、単価契約で85・2%(2・3㌽減)だった。定例会では指名停止などの運用状況についても意見を交わした。

小坂町 子育て支援の満足度高く 6次計画策定へ まちづくり委が初会合

2019-12-25
町の魅力や課題を探った「まちづくり委員会」(町役場)
 2021年度にスタートするまちづくりの指針となる「第6次総合計画」の策定作業を進めている小坂町は23日夜、町内の各種団体の代表らでつくる「まちづくり委員会」を町役場で開いた。委員が町の魅力や課題について議論を深め、子育て世代の委員は現在の町の教育・子育て支援を高く評価した。
 まちづくり委は、これまでの取り組みの評価に加え、新たな政策や施策を提言してもらおうと設置。委員は福祉、教育、地域、若者、産業など各種団体の代表ら23人。
 本年度は、町の高校生11人によるまちづくり未来委員会とともに、来年3月末まで3回ほどの合同会合を開き、町の将来像について協議し、基本構想へ提言する。
 初会合のこの日は委嘱状の交付に続き、委員長に成田一志さん(町環境審議会)、副委員長に栗山銕志さん(町社会福祉協議会)を選出した。
 高校生委員も加わり、「福祉・健康」「教育・文化」「産業」「生活・環境」の4部会に分かれ、町のプラス面(良い・好き・伸ばしたいところ)とマイナス面(悪い・改善・気になるところ)について意見を交わした。
 町は、小中の教材費購入補助や給食費の半額助成、高校生までの医療費無料などに取り組み、保護者の経済的負担を軽減。教育や子育て支援の充実は子育て世代からの満足度が高く、委員は「手厚い支援がありがたい。ほかに住む人からうらやましがられる」と述べた。
 このほか、プラス面では「町内の除雪は県内でもトップレベル」「外国人との交流をもっとアピールしてもいい」などの意見が出された。
 マイナス面として、公共交通の不便さや民間アパートの少なさ、若者が集まるようなカラオケやカフェなどがないことを指摘した。
 人口減少が進む将来を不安視する委員はいたが、生活に不便さや不自由さを強く感じている委員は少なかった。十和田湖畔に住む委員からは「病院などへの移動は全く苦ではない。幸せに暮らせている」と現状に満足しているとの声もあった。
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